尼崎市の税理士：河野会計事務所

ー会計人の必読書ー
『会計実務の基礎』


著　 者　河野　勉

発行所　株式会社ＴＫＣ出版

2016年4月1日発刊


企業会計原則の全体像を明らかにするとともに、
「中小企業の会計に関する基本要領」に焦点を当て、
最新のテーマを盛り込んでいます。

TKC巡回監査職員研修のテキストに指定されています。

１００万人会計時代到来！
中小会計要領を詳解

『融資担当者は新会計基準のココをみる』

著　者　　税理士　河野　勉
税理士　高田　順三

発行所　一般社団法人　金融財政事情研究会

2013年4月30日発刊
定価：2,000円（税別）

中小企業金融円滑化法が2013年3月末で終了しました。
これに代わる形で2012年8月に、中小企業経営力強化支援法がスタートし、「よりきめ細かく専門的な
知識を駆使し、抜本的な経営改革をはかる企業支援」を強化する取り組みが行われています。
金融機関の担当者も企業の経営者にも、より一層「会計」への理解を深め、センスを高める必要があります。

【本書の特徴】
☆最新の会計を、勘定科目ごとに「企業会計原則」「会社法」「法人税法」の３点から解説
☆解説は、会話形式を取り入れることでよりわかりやすく
☆融資担当者・経営者・職業会計人にとって必読の一冊です

―会計人の基礎知識―
『企業会計の基礎』

著　 者　　河野　勉

発行所　　株式会社ＴＫＣ出版

2013年4月1日発行

中小企業の実態に即した「経営者の役に立つ」視点で策定された中小企業向けの新しい会計ルール、

「中小企業会計要領」に焦点を当てています。
「中小企業会計要領」は、わが国の企業会計原則に則した内容となっています。
そのため、企業会計原則の全体像を明らかにする事に重点を置いたものとなっています。

―企業会計の潮流と現代の会計実務が分かる―

『中小企業会計の動向』

「中小企業の会計に関する基本要領」対応
【増補改訂版】

著　者　　税理士　河野　勉

発行所　株式会社　TKC出版

2008年4月8日発行
定価：2,500円（税別）


「中小企業会計の動向」【増補改訂版】が完成致しました。

新たに「中小企業会計要領」を加え、「指針」と「会計要領」との違い、「会計要領」の特色を押さえ、「会計要領」の各項目ごとに企業会計原則、会社法、税法の会計処理並びに表示に関する規定の要点を開設するなど大幅に改訂しました。本書は、中小企業の会計実務について理解を深める上で最適です。

拙著「中小企業会計の動向」(中小企業の会計に関する指針)【初版】2008年(ＴＫＣ出版)はＴＫＣ巡回監査職員研修講座のテキストに指定されました。

中小企業会計指針適用で

『決算書の品質を高める』

会社法、税法、会計の
複眼的視点でみる企業の“素顔”

著　 者 　税理士　河野　勉
税理士　髙田　順三
税理士　鈴木　信二

発行所　社団法人金融財政事情研究会

2008年5月26日発刊

※当サイトでは通販は行っておりません

この1冊で、融資保証協会に提出する「チェックリスト」対策が容易になると同時に、「中小企業の会計に関する指針」を会社法、税法、企業会計の各視点で複眼的に理解することができる。
また、「中小企業の会計に関する指針」に準拠して会計処理した場合、決算書がどのように変貌していくのかを、before（修正前）とafter（修正後）というスタイルで示され、明快な内容となっている。本章の解説は、3人の人物（金融機関所属）を登場させ、彼らの会話で話が展開される。会話口調の筆致で示されており、たいへんわかりやすい内容となっており、しかも、リース取引に係る改正点についても取り入れられるなど、最新の「中小企業の会計に関する指針」（平成20年5月1日最終改正）に対応している。
ところで戦後、中小企業金融は不動産担保と連帯保証によってきたが、バブル崩壊後、不動さんは下落の一途をたどり、かたや中小企業の連帯保証は同族間同士で行われているため、その債務返済の実効性は乏しい状況にあった。
こうしたなか、金融機関は当局の指導もあり、顧客企業との親密な関係を長く保持することにより、情報を蓄積し、この情報をもとに融資等の金融サービスを提供するというビジネスモデルを追求しはじめ、その結果、財務情報、なかでも決算書の信頼性を高めることが、今、中小企業に強く求められている。本書は、「中小企業の会計に関する指針」の意図するところが明解に理解でき、会計が真に経営に役立つ目を養うための格好の書となっている。

中小企業会計指針チェックリスト
（第2版）

編　著：巡回監査・書面添付推進委員会

※委員会のメンバーとして執筆

改訂版チェックリストの活用で、
より“素顔美人”の決算書作成を


改訂版は、平成二十年五月一日に改正された「指針」を織り込みました。

１．新しく指針に新設されたリース取引項目について
２．棚卸資産の評価に関する会計基準（平成十八年七月五日）について

を中心に改正しています。
今求められているのは、会社の経営実態の素顔であり、このチェックリストを活用して贅肉や垢をおとし、素顔美人の決算書を作成する一助となれば幸いです。このチェックリストを上手に使う一つの方法としてお薦めは、

１．初年度は、左右見開きのままテキストとして利用します
２．翌事業年度からは、右半分のみを決算時のチェックリストとして利用します

ということです。

ＴＫＣ会計処理マニュアル
（改訂新版）

ＴＫＣ会計人による中小会社のための会計処理基準
（第3版）

※3・4章担当

編　著：ＴＫＣ全国会中央研究所

監　修：ＴＫＣ税務研究所

発行日：2008年3月25日

ＴＫＣシステムによる正しい決算書と経営管理資料作成のために！
巡回監査担当者1人一冊必携のテキストです！

本書はＴＫＣ会計人の日常業務遂行のために準拠しなければならない「一覧式総勘定元帳の科目配置基準」の具体的実践のためのマニュアルです。本版では、最新税法はもとより会社法、中小企業の会計に関する指針に対応しています。

・「中小企業の会計に関する指針」の位置づけと「重要性の判断」についての解説。

・個々の勘定科目を、内容、ポイント、仕訳例、法人税の扱い、消費税の扱い、他システムの関連で説明。ポイント欄では「中小企業会計指針」の該当項目を記載。

・「ＴＫＣ科目配置基準」の説明と共に、各勘定科目（コード）と消費税の属性、代替使用の可否、資金繰り実績表の収支区分の一覧表を添付し、勘定科目のシステム上の制約を説明。

・消費税申告書、キャッシュフロー計算書、月例経営分析表、資金繰り実績表などＴＫＣのトータルシステムへの運動のために生ずる勘定科目の制約についても説明。

・大幅に改正された減価償却制度と役員給与の実務処理についても「参考資料」に解説を収録。

いま問われる会計！！
中小企業会計と決算書の品質
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受賞パーティの風景

平成20年9月26日（金）

ホテルオークラ神戸にてＴＫＣ近畿兵庫会の有志の方々の御厚意により、祝賀パーティーを企画して頂きました。
当日は、関西学院大学前学長を初めとする、ＴＫＣ全国会事務局、ＴＫＣ出版、会計参与支援センターの御来賓を含め、関与先の代表者や提携企業の方々総勢150名の皆様方で盛大に行われました。

この度は、まさかの「飯塚毅賞」を受賞し、感謝、感激です。当日は、皆様のお陰でかくも盛大なるパーティーを催して頂きありがとうございました。


飯塚毅賞を受賞して

【受賞の感想】
今度、第16回飯塚毅賞を受賞し感激し、感謝しております。
私がTKCに入会（昭和52年）した最大の要因は、飯塚毅先生が実務家でありながら、学者を超えて日本会計学会賞（正規の簿記の諸原則）を受賞されたことを知ったからです。
この本は、日々平均3時間×333日×2年間（通算2,000時間）の研修の結晶となりました。結果、努力と成果のバランスがこのような形で報われるとは小生にとって望外の幸せです。

【出版までの経緯】
「中小企業会計の動向」を上梓することができたのは、2本のTELが伏線でした。
1本は、TKC全国会の高田順三事務局長から、「河野先生、法令等改正対応委員会の専門委員になってよ」という電話でした。
会計参与総合マニュアルと中小企業会計指針のチェックリストを作成する委員会でした。そのおかげで平成17年9月から平成18年9月までの一年間、中小企業会計指針の勉強をすることができました。
2本目は、関西学院大学の平松前学長から、「第3回の新月プログラムの講師をやって欲しい。講座はズバリ『中小企業会計指針』」という電話でした。そのため全国の研究心旺盛な会員先生方に対し失礼のなきように講座のレジュメを執筆しました。
そして、直接のきっかけは、近畿大阪会の鈴木則夫前研究所所長からの電話でした。「来年（平成20年）から上級職員研修のカリキュラムが変更され「企業会計」の講座ができるが、その教材を19年12月末をメドに作成することになった。」という内容でした。
そこで、委員会のメンバーの会員に参考として平成17年9月から平成19年9月までの2年間で、小生が「指針」の研修用にその都度作成したレジュメ（約500ページ相当分）をたたき台として提供しました。
最終的には、小生がこのレジュメを全面的に編集整理し、加筆補正したのが今回出版した本となりました。
まさに私としては、想定外の出版物となったわけです。

【苦労話】
なにを苦労したかと聞かれたら、会計ビッグバンの真っ只中に執筆したことです。
極めつきは、年内に原稿を完成させる予定で書さ進めていましたが、年の瀬も迫った平成19年12月27日に「工事契約に関する会計基準」が公表され、正月返上となりました。さらに、平成20年1月18日に「中小企業会計指針の改正（案）」が公表され、急いで「リース取引に関する会計基準」を追加しなければならないという事態になり原稿の締め切り日（平成20年1月末）との戦いでした。

【最後に】
この本は、上級職員研修テキストに指定されていますが、是非所長の皆様にも一読賜れば幸いです。

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